今、企業に大人気の「DX人材」を基本から解りやすく解説します！
昨今のデジタル化の流れの中で、技術系と事務系の両面を兼ね備えた職種として『DX人材』が注目されています。そこでDX人材の定義やお仕事の内容について基本事項をご紹介します。DX人材にご興味のある方はぜひご覧ください！帰国GO.comのDX関連企業のリストはこちら
DX人材とは？
経済産業省が2020年12月に公表した「DXレポート 中間報告」によると、DXが以下のように定義されています。
「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」
またDX人材とその職場環境については次にように記されています。
・構想力を持ち、明確なビジョンを描き、自ら組織をけん引し、実行することができるような人材
・DXの推進においては、企業が市場に対して提案する価値を現実のITシステムへと落とし込む技術者の役割が極めて 重要である。同時に、技術者のスキルの陳腐化はDXの足かせとなることもある
・常に新しい技術に敏感になり、学び続けるマインドセットを持つことができるよう、専門性を評価する仕組みや、リカレント 学習の仕組みを導入すべき
・副業・兼業を行いやすくし、人材流動や、社員が多様な価値観と触れる環境を整えることも重要
つまり、DX人材とは、デジタル技術やデータ活用に関して精通したIT分野の人材に加えて、ビジネス面からデジタルを理解し、DXを進めていく人材となります。
【DX人材のタイプ】
DX人材というと、直感的にデータサイエンティスト・AIエンジニアをイメージするかもしれませんが、DX人材にはデジタル面・ビジネス面の両面での役割があります。
・ビジネスデザイナー：
ビジネス側の立場で、ビジネスにどのようにデジタル技術を活用できるかを検討し、ビジネスの推進を行う。
・プロジェクトマネージャー：
ビジネス側もしくはIT側の立場で、DX推進プロジェクトをマネジメントする。
・UXデザイナー：
IT側の立場で、ユーザーが使いやすいシステムをどうしたら提供できるかを設計する。
・データサイエンティスト・AIエンジニア：
IT側の立場で、自社が保有するデータを活用して新たな知見の発見や高度なマーケティング・事業計画を実現する。
DX人材の役割
DX人材とは、デジタル技術・ビジネス両面からアプローチし、ビジネスにデジタルを適用してDXを推進できる人材のことであるといえます。つまり、DX人材はITシステムをただ作ればよいのではなく、ビジネスの目標達成に向けて最適なITを導入する役割が与えられているといえます。主なスキルは下記になります。
・プロジェクトマネジメントスキル
・新規事業の企画力・構築力
・IT関連の基礎知識
・データサイエンスの知識
・AI、ブロックチェーンなどの最先進技術の知識
・UI／UXへの知識
DX人材でスキルとともに重要なのがマインドセットです。DXを日本語に訳すと「デジタルによる変革」となりますが、DXには変革を恐れず挑戦を進めていけるマインドが求められます。特に、日本の大手事業会社では従来の慣習や古い組織などが残存している状況であり、下記のようなマインドセットはDX推進において重要といえます。
・挑戦する意識
・協働する意識
・周囲を巻き込む力
・課題設定力
・好奇心・主体性
・慣習にとらわれない意識
・不確実な未来への想像力
・臨機応変／柔軟な対応力
・社外や異種の巻き込み力
・失敗したときの姿勢／思考
・モチベーション／意味づけする力
・いざというときの自身の突破力
業界によるデータアナリスト職の違いについて
コンサルタント職の場合
データ分析力に加えて、コンサルタントとしてのベーシックなスキルも身につける必要があります。例えば、次のようなスキルです。
・ビジネス上の課題を整理し、打ち手を提案する力
・プロジェクトマネジメントスキル
・ファシリテーションやプレゼンテーションのスキル
・高品質な資料をスピーディに作成する力
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(DXをサービスとしてクライアントに提供している企業）
★デロイト 有限責任監査法人 トーマツ
"Risk Analysis on Cloud"
★Veeva Japan
"Veeva Data Cloud"
★アウトソーシングテクノロジー
"CYBERTECH 2023 レポート"
事業会社の場合
自社の業界やサービスのことなど、ドメインに関する深い知見が求められるでしょう。データアナリストが活躍する業界は、金融、製薬からメディアやEC、ソーシャルゲームまで多岐にわたり、かつ各業界によって、扱うデータのタイプやKPIも大きく異なります。事業会社のデータアナリストには、分析を通して自社サービスの成長に中長期的にコミットすることが求められます。そのため分析スキルに加えて、業界やサービス、ユーザーの動向といったドメインに関する知見も深めていく必要があるでしょう。
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(自社内のデータを駆使してDXを戦略的に活用している企業）
★東京ガス
"東京ガスのDXとは？"
★三菱電機技術系
"DX人材育成コース"
★川崎重工業
"インダストリアルメタバース"
★清水建設
"ものづくりの心を持ったデジタルゼネコン"
